リカレント教育とは

「社会人の学び直し」とも呼ばれる、「リカレント教育」。リカレント（recurrent）とは循環や繰り返しといった意味を持つ言葉で、一定の教育を終えて社会に出た後も自分に必要なタイミングで学びと仕事を繰り返し、仕事に活かせる知識やスキルをアップデートしつづけることをリカレント教育といいます。欧米では、学びのために離職や休職をするのが一般的ですが、日本では働きながら学ぶケースもリカレント教育に含まれます。

リカレント教育とよく似た概念に、「リスキリング」や「生涯教育」があります。リスキリングは、業務に必要なスキルを磨くことをいい、特にDX（デジタルトランスフォーメーション）のような新たな技術に対応できる知識やスキルを習得することを指します。リカレント教育とリスキリングのどちらも、仕事に活かすための取り組みですが、リカレント教育が個人のニーズに合わせた自主的な学びであるのに対し、リスキリングは基本的に事業・人材戦略に沿って企業主導で行われます。

一方の生涯教育は、仕事に限らず人生を豊かにするための、生きがいにつながるような学習活動のことをいいます。リカレント教育やリスキリングが仕事に関連する学びであるのに対し、生涯学習には仕事に直接関わりのないスポーツ活動やボランティア活動なども含まれ、学びの対象は広範囲にわたります。

日本でリカレント教育が注目される理由

なぜ、日本でもリカレント教育が注目されるようになったのでしょうか。その主な理由として、「人材の流動化」「技術の革新」「平均寿命の延伸」が挙げられます。

・人材の流動化

日本の企業では従来、正社員を定年まで雇用しつづける「終身雇用」が一般的でした。しかし、経済の低迷などを背景に、終身雇用とあわせて「年功序列」のシステムを見直す企業が増えており、転職が活発化するなどキャリアに対する価値観も変化しています。そうしたなかで、個人のスキルアップがますます重視されるようになり、リカレント教育への関心が高まっています。

・技術の革新

技術革新が急速に進むなか、これまでのやり方では通用しない場面が増え、仕事に必要な知識やスキルも次々と更新されています。進化しつづけるIoT技術やAIなどにも対応できるように、リカレント教育を通じて積極的に新たな情報や知識、スキルを獲得する姿勢が求められます。

・平均寿命の延伸

平均寿命が延び、これからは100歳を過ぎて生きることが当たり前になるともいわれています。そんな「人生100年時代」では、定年後にのんびり余生を過ごすというライフスタイルの実現が難しく、定年後も新たな仕事にチャレンジするなどのアプローチが必要になります。働く期間が長くなってもいきいきと働けるように、早い段階からリカレント教育を取り入れて、長期的なスパンでキャリア形成を図る重要性が指摘されています。

リカレント教育に期待されるメリット

では、リカレント教育にはどのようなメリットがあるのでしょうか。個人と企業、それぞれの側面から見ていきます。

1. リカレント教育がもたらす個人のメリット

リカレント教育によるスキルの向上は、仕事の評価や成果につながります。知識を深め、専門性を高めることで、キャリアの選択肢はさらに広がっていくでしょう。また、子育てや介護などで仕事から離れていた人が再就職を希望する際にも、リカレント教育を通じた学びは有利に働きます。

2. リカレント教育がもたらす企業のメリット

自社の従業員がリカレント教育を通じてスキルアップを図ることで、生産性の向上が期待できます。専門性の高い知識を持つメンバーが増えれば、新しいアイデアも生まれやすく、イノベーションの創出も促されるでしょう。

また、企業が従業員のリカレント教育を積極的にサポートすることで、従業員のモチベーションや満足度が向上し、離職の防止にもつながります。企業が求めるスキルを持つ人材を新たに採用するよりも、自社の事業をすでに深く理解している既存の従業員のスキルアップを図る方が、より効率的との見方もあります。

リカレント教育の導入事例

実際に、企業はどのような形でリカレント教育を支援すれば良いのでしょうか。そのヒントとなる事例を紹介します。

1. 株式会社MIXIの事例

従業員を重要な資産と考えるMIXIは、優秀な“人財”を育成し、組織を強化することが自社の持続的成長につながると考え、人財育成を強化しています。「業務の成果につながる個々の自己成長を支援」することをコンセプトに、独自のスキルアップ支援も取り入れています。

例えば、「選択型研修」もその一つです。これは、外部の教育機関によるビジネス研修を自分の意思で選択して学習できる制度で、個人のニーズに合った講座を受講できるため、必要な知識やスキルを効率的に身に付けることができます。なお、費用は会社が全額負担しています。

また、スキルアップやナレッジの習得につながる、ビジネス書や自己啓発本、技術書などの購入を支援する「書籍支援制度」のほか、英語学習や資格の取得などパートナー企業のサービスを特別優待で利用できる「パートナーシッププラン（法人特別優待）」も採用しています。

2. サイボウズ株式会社の事例

「100人100通りの働き方」をテーマに掲げるサイボウズは、学びにおいても社員の主体性を尊重しており、オンボーディング以外の一律の研修は実施していません。自分の働き方を自由に宣言できる「働き方宣言制度」を通じて、働く場所や時間をフレキシブルに調整できるため、学習にも取り組みやすい環境が整っています。

また、2012年より開始した「育自分休暇」もユニークな取り組みです。これは、退職してから最長で6年間は復帰を可能とする制度で、「またチームに戻れる」という安心感をもってチャレンジしてもらうことを目的としています。この制度は、留学を通じたリカレント教育や海外でのボランティア活動などに利用されています。

従業員のリカレント教育を効果的に支援するために

「従業員のリカレント教育をサポートしたいものの、何から始めれば良いかわからない」といった課題を持つ企業も少なくないでしょう。リカレント教育の重要性には日本政府も注目しており、厚生労働省や経済産業省、文部科学省などが連携してキャリア相談や費用の支援に取り組んでいます。

例えば、文部科学省の「マナパス（社会人の大学等での学びを応援するサイト）」もその一つです。社会人の学び直しに関するさまざまな情報を発信しており、「企業向け講座検索ページ」も公開しています。また、厚生労働省の委託事業として運営されている「キャリア形成・学び直し支援センター（キャリガク）」でも、在職中の人や企業などを対象にキャリア形成や学び直しについての無料相談を受け付けており、企業の課題に合わせた導入支援を行っています。

リカレント教育は、学び直しをする従業員だけではなく、ひいては企業の可能性を広げる施策ともなり得ます。従業員のリカレント教育に対する支援は、企業の人材戦略、経営戦略の一つとして、今後さらに重要性を増していくでしょう。