「個」で働く新時代。リモートワーク(在宅勤務)を快適に進めるには?

 2020.05.18  鈴木博子

現在、ますます注目を集めている「リモートワーク」という働き方。ライフスタイルの多様化に伴い、近年、リモートワークや在宅勤務を推奨する企業が増えており、実際、そうした手法を選択する人も増えています。特に最近では、新型コロナウイルスの蔓延により、多くの企業がリモートワークに切り替えたことで、日本の在宅勤務者は一気に増大しました。その一方、リモートワークを開始したことにより、心身の不調を訴える人も少なくありません。そうした現象はいったいどうして起こるのでしょうか。その原因を探ってみると、欧米とは異なる日本特有の働き方や、仕事に対する考え方が見えてきました。

欧米と日本の「働き方」に対する意識の差

「ジョブ型」と「メンバーシップ型」

そもそも働き方には、「ジョブ型」と「メンバーシップ型」という2つのタイプがあります。

(1)ジョブ型

仕事に人を割り当てるスタイル。「人」が機軸となるため、欠員を補充する時に募集をかける。

企業が人を雇用する時には、「ジョブディスクリプション(職務記述書)」で職務、勤務地、労働時間などを明確化。雇用者はそれに書かれていない命令には従う義務がない(転勤、職務変更、残業など)

(2)メンバーシップ型

人に仕事を割り当てるスタイル。新卒一括採用や定期採用を行って人員を補充する。

そのため、専門知識を持っていない人員が多く集まるので、企業側は仕事に必要な技能を授けるため、社内研修やOJTOn the Job Training)を行う必要がある

これらのうち、日本は年功序列、終身雇用、新卒一括採用などを行っていることから、「メンバーシップ型」に分類されます。一方、日本以外の多くの国は「ジョブ型」に分類されます。

リモートワーク(在宅勤務)に向いているのは「ジョブ型」

実際には、どちらの雇用パターンにもメリットとデメリットがあります。

たとえば、ジョブ型雇用は「スキルや能力で給料が決まるので、自分の能力を生かしやすい」「長時間労働になりにくい」などはメリットですが、「職務内でのキャリアアップが難しい」「職務がなくなった際に解雇されやすい」「新卒者は仕事に就きにくい」などのデメリットもあります。

一方、メンバーシップ型雇用は「雇用が安定している」「研修制度が充実しているので新卒者でも職を得やすい」などのメリットがありますが、反面、「会社都合で転勤や残業を命じられることがある」「仕事の範囲が明確でないため長時間労働になりやすい」などのデメリットもあります。

これら2つの働き方のうち、リモートワークに適しているのは「ジョブ型」。なぜなら企業は労働時間ではなく労働内容と契約しているため、本質的に、「どこにいても成果をあげれば認められる」という制度が整っているからです。

しかし、日本の企業はメンバーシップ型であり、いうなれば「同じ釜の飯を食う」といった仲間意識を大事にする環境。そのため一人一人が個々に作業するリモートワークとは、本質的に親和性が低いのです。

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リモートワーク(在宅勤務)を始めたことにより不具合も発生している

「リモートワークで心身に不調が見られるようになった」という声も

実際、リモートワークに切り替えたところ、「心身に不調が見られるようになった」という日本人も少なくありません。そうした不調を引き起こす原因となっているものが、コミュニケーション総量の減少です。会社にいれば、同僚や上司、部下たちと業務に関することだけでなく、何気ない会話をすることもありますし、会議があれば全員で顔を揃えます。

しかし、リモートワークになれば、終日ひとりで作業をすることになるので、コミュニケーションの量が減少。その結果、徐々に孤独を感じ、精神的に落ち込みやすいのです。

確かに、リモートワークでもインターネット回線を利用したテレビ会議やビジネスチャットなど、同僚や上司とコミュニケーションを図ることはできます。しかしバーチャルのやり取りは、情報を交換することはできても、感情など、非言語の情報を伝えることは困難。声のトーンや表情、微妙な間合いなど、非言語によるほんの小さな情報は、人が思っている以上にコミュニケーションにおいて大きな役割を果たしているのです。

そうした問題を、「孤独を感じるのは自分自身に甘いからだ」とする意見もあります。しかし、心は単独で存在するものではなく、環境によって大きな影響を受けるもの。特に、これまでオフィスで仕事をしていた人が、いきなりリモートワークに切り替わり、常にひとりで仕事をしなければならない環境になると、自分で思ってもみなかった不調が表れることも少なくありません。

もっと快適にリモートワーク(在宅勤務)を進めるために

大事なのはコミュニケーションの総量を増やすこと

それでは、いったいどうすれば孤独などに悩まされず、快適にリモートワークを進めることができるのでしょうか。

リモートワークのデメリットは、「同僚や上司などと顔を合わせてコミュニケーションをとる機会が少なくなる」「その結果、孤独を感じやすくなったり、対人関係を形成しにくくなったりする」ということ。そのため、リモートワークによる不調を改善するには、これらを解決することが必要になってきます。

たとえば、ビジネスチャットアプリのSlack(スラック)やウェブ会議を密に利用し、コミュニケーションの総量をあげることは、孤独の解消にとても役立ちます。特に、「メールするほどではないけれど、ちょっと教えてほしい」という時には、ビジネスチャットはとても便利。

また、文字だけのやり取りよりも、お互いの顔が見えるウェブ会議を行うことで、双方が伝達し合う情報量は格段に増えます。こういうコミュニケーションを頻繁にとり、やり取りする情報の密度を高めていくことが、孤独の解消には効果的です。

可能であれば、毎朝全員がオンラインで顔を合わせるミーティングを行うのもおすすめ。お互いの仕事の進捗状況を共有できるだけでなく、日常生活にルーティンワークを作ることで、仕事にメリハリが生まれるでしょう。

アメリカでは、自宅やカフェなど、どこでも仕事ができるリモートワーカーが、コワーキングスペースへ出勤し、他の利用者たちと会話をしながら働く姿がよく見られます。この背景にも、リモートワーカーならではの孤独があり、それを解消する策、さらに生産性をアップする場所としてコワーキングスペースが大きな役割を果たしています。

企業によっては、セキュリティや情報漏洩対策の観点から、自宅以外での作業を認めないというケースもありますが、もし可能なら、コワーキングスペースに出かけて仕事をしてみるのも良いでしょう。周囲の人が一生懸命仕事をしている様子に刺激を受け、いつも以上にやる気が出たり、モチベーションが湧いたりといったこともあるでしょう。また、利用者同士の何気ない会話から、ビジネスに役立つちょっとしたヒントやアイデアがひらめくかもしれません。

今後も増加が見込まれる「リモートワーク(在宅勤務)」という働き方

国土交通省は、2020331日、「新型コロナウイルス感染症対策におけるテレワーク実施実態調査」の結果を発表。

これは、20203910日に、企業に雇用されている就業者4532人を対象として実施した調査で、勤務先にテレワーク制度などがある人のうち、調査日(3910日)から直近1カ月の期間中に感染症対策の一環としてテレワークを実施した人(下図中名称は『雇用型制度等ありテレワーカー』)は52.0%でした。一方、勤務先にテレワーク制度などがないがテレワークを実施している人(下図中名称は『雇用型制度等なしテレワーカー』)は実施率が14.8%。感染症対策の一環としてテレワークを初めて実施した人は、全体で5.2%が該当しました。

「新型コロナウイルス感染症対策におけるテレワーク実施実態調査」《国土交通省》

感染症対策としてのテレワーク(在宅勤務に限る)の実施有無(出典:「新型コロナウイルス感染症対策におけるテレワーク実施実態調査」《国土交通省》

これまでも、リモートワークを推奨する企業は年々増加していましたが、新型コロナウイルスの感染予防を機に、この傾向は今後もますます加速していくと見られます。そうしたなかで、どのようにしてリモートワークを快適に行うか。その対策がいま、求められています。

 

(ライター:鈴木博子

 

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